はじめに

　昭和20年（1945）6月19日深夜から翌日未明にかけて、アメリカ軍の長距離爆撃機B －29の大編隊から投下された焼夷弾（しょういだん）により、福岡市の中心部は焼け野原になりました。特に、博多部は甚大な被害をうけました。福岡市は、この日を「福岡大空襲の日」としています。福岡市博物館でも、平成3年から6月19日前後に企画展示「戦争とわたしたちのくらし」を開催し、戦時期における人びとのくらしのあり方を、さまざまな観点から紹介してきました。

　30回目となる今回は、戦時期の「モノ不足」を紹介します。日中戦争の開始と長期化は、物資・資源の輸入を減少させました。限られた物資・資源を軍事関係に配分するため、政府は直接戦闘に参加しない「銃後」の国民に、金属回収やエネルギー資源の節約、代用品の利用をすすめました。

　戦時期の人びとが体験した生活用品の変化やモノ不足について知ることが、戦争と平和について考える機会になれば幸いです。

軍需物資の確保

　昭和12年（1937）7月、盧溝橋（ろこうきょう）での日中両軍の武力衝突をきっかけに日中戦争がはじまりました。

　戦争には大量の物資、資源が必要となります。具体的には、兵士が着用する軍服、軍帽などの繊維、ベルトや軍靴に使用される皮革、大砲、銃弾から飯盒（はんごう）、水筒までさまざまなものに使用される諸金属、航空機や船舶、自動車の動力となる石油などです。軍需品の需要増加により物価は上がりました。

　日本政府は、同年9月19日に輸出入品等臨時措置法を公布し、国際貿易の収支を維持するために貿易品の輸出・輸入を制限します。政府は、輸入可能な物資、資源の量を限定しつつ、軍需目的での使用を優先させました。衣服に関してみると、衣料品の原料となる綿花や羊毛の不足が問題となり、軍需品・輸出品以外の綿製品や毛織物製品に人造繊維（ステープル・ファイバー、略してスフ）を3割以上混合するよう定められました。昭和13年5月には陸軍の服制が改正され、従来丈夫な毛織物を用いていた軍服の素材が綿製に変わりました。軍需優先の物資、資源の配分は、銃後の国民の生活にも大きな影響を与えました。

金属とエネルギー資源

　日中戦争の長期化と戦線拡大は、日本とイギリス、アメリカをはじめとする欧米諸国との対立を招きました。アメリカは昭和15年（1940）7月、石油・屑鉄・鋼などの重要資源の対日輸出に制限を加えます。8月には航空機用ガソリン、翌月には屑鉄を禁輸とするなど、日本への輸出制限を強めました。昭和16年8月には石油も禁輸としました。戦争に必要な金属・エネルギー資源の輸入が滞る中で、銃後の国民には金属の回収や、エネルギー資源の節約が求められました。

　各家庭からの金属の回収は、昭和13年ごろから呼びかけが行われ、自主的に不用な金属製品を供出する動きがありました。昭和16年に金属類回収令が制定され、鉄、銅、黄銅・青銅などの銅合金を組織的に回収するようになりました。回収対象は銅像や梵鐘まで広がり、福岡市では、西公園の平野国臣像、加藤司書像などの銅像や、土居町にあった称名寺（現在は東区に移転）の大仏が供出されました。

　金属の確保に向けて、国が発行する貨幣も変化していきます。日中戦争開始時にニッケルや青銅で造られていた硬貨は、アルミニウムに置き換えられました。昭和18年には、航空機の素材としてアルミニウムの需要が高まり、金属回収の対象に加えられます。昭和19年以降に発行された硬貨は錫製に変更されました。

　電力やガス、石炭などのエネルギー資源は、軍需産業に必要なものであるため、銃後の国民に節約が求められました。内閣情報部（のち情報局）が発行した国策を周知するための写真誌である『写真週報』には、エネルギー資源の節約に関する記事がたびたび掲載されます。また、雑誌やポスターなどで、航空機の潤滑油として使用するヒマシ油を採取するため、各家庭でヒマ（トウゴマ）を栽培することがすすめられました。